シロアリ駆除の相場|坪単価・工法差・5年保証後の再施工費で総額を読む | 害虫害獣駆除ナビ本記事にはプロモーションが含まれます。
シロアリ駆除の相場|坪単価・工法差・5年保証後の再施工費で総額を読む
公開 料金・費用

シロアリ駆除の費用を調べると、同じ「木造一戸建て」の話なのに、ページによって示される金額の幅が大きく、どれが自分の家の金額なのか分からなくなります。この開きには理由があります。シロアリの料金は、ネズミやハチのように「一匹」「一箇所」で決まるのではなく、建物の面積で決まるからです。しかも面積あたりの単価は工法によって段差があり、そのうえ「保証が切れたあとにもう一度かかる費用」まで数えないと、本当の総額は見えません。
この記事は、シロアリ駆除に固有の三つの価格軸——坪単価(㎡単価)の読み方、バリア工法とベイト工法の価格差、そして保証期間と再施工費——から相場を組み立て直します。害虫全般の料金がどう積み上がるかという一般論は害虫駆除料金の仕組みを分解するにまとめてあるので、ここではシロアリだけの値付けに絞ります。記事中の金額は2026年9月時点に公開されている情報を確認したものです。
シロアリの見積書は何行でできているか|料金の構成を一枚の表にする
シロアリの見積書は、大きく「面積で決まる本体施工」「箇所ごとに足される追加作業」「保証と点検」の三層でできています。まずは全体像を一枚にします。
面積単価の目安として挙げた1㎡あたり1,000〜2,000円は、住宅修繕の情報サイト「おうちの修繕ガイド」がバリア工法の一般的な目安として示している水準です。同サイトは、一般的な30坪の住宅ならバリア工法で10万〜30万円、ベイト工法で20万〜35万円という総額の目安も示しています。ベイト工法の坪単価は、シロアリ防除会社が公開している費用相場の解説記事で一坪あたり9,300〜12,000円とされており、同じ記事ではバリア工法が一坪あたり6,200〜8,300円とされています。いずれも建物の状態を見る前の目安で、実際の金額は床下を見てからでないと確定しません。
単価の対象面積は「1階床面積」が基本
シロアリの薬剤処理は床下と土壌が舞台なので、見積もりの基準になるのは建物全体の延床面積ではなく1階床面積です(シロアリ防除会社の解説記事より)。二階建てで延床が広くても、1階部分が小さければ施工面積は小さくなります。見積書の面積が延床面積で書かれていたら、なぜその面積なのかを聞いてください。
面積で決まる費用と、数量で決まる費用を分ける
「シロアリ駆除工事 一式」とだけ書かれた見積書は、他社と比べようがありません。比較できる形にするには、面積課金の部分と数量課金の部分を分けて並べ直す必要があります。
面積課金|1階床面積の㎡単価・坪単価で決まる作業
この記事の作成方針
複数の駆除事業者が公表している料金表と、環境省・自治体の公開情報をもとに作成しています。掲載している費用は目安であり、実際の金額は建物の構造・地域・被害状況により変動します。
| 作業 | 課金単位 | 金額の目安 | 見積書で確認したいこと |
|---|
| 土壌処理(床下の土壌に薬剤を処理) | 1階床面積の㎡単価 | 1㎡あたり1,000〜2,000円 | 基礎の内側だけか外周も含むか |
| 木部処理(床組・軸組への薬剤処理) | 1階床面積の㎡単価(土壌処理と一体の単価が多い) | 上記単価に含まれることが多い | 土壌処理と木部処理が同じ単価に含まれているか |
| バリア工法の総額(予防・駆除) | 1階床面積の坪単価 | 一坪あたり6,200〜8,300円 | 面積の実測値が見積書に書かれているか |
| ベイト工法の総額 | 建物外周の長さ・設置数(坪単価で表示する業者もある) | 一坪あたり9,300〜12,000円 | 初期設置費と年ごとの管理料の内訳 |
坪と㎡が混ざると比較できません。1坪は3.3㎡です。坪単価をこの数字で割れば㎡単価に直せるので、まず単位を揃えてから並べてください。ここで、A社は坪単価、B社は㎡単価、C社は「一式」という状態のままでは、どれが高いのかを誰も判断できません。
数量課金|箇所・台・本で決まる作業
数量課金の行は、業者ごとに項目名もばらばらで、金額も建物次第です。相場の数字を探すより、「この家では何箇所を想定しているのか」を見積書に書いてもらうほうが早く、かつ確実です。金額の欄が埋まらなくても、想定数量が書いてあれば、追加請求が起きる条件を事前に把握できます。
公益社団法人日本しろあり対策協会の防除施工標準仕様書では、土壌処理は基礎の内側を対象とし建物の外周辺は行わないこと、木材処理は床組と軸組を対象とし室内の見えがかりの木部処理は原則として行わないことが示されています。見積書に外周の土壌処理や室内の木部処理が入っている場合は、なぜ必要なのかを説明してもらうと、作業範囲の理解がそろいます。
バリア工法とベイト工法|価格差は初期費用だけでは決まらない
シロアリの見積もりが他の害虫と違うのは、選べる工法が価格帯ごと分かれている点です。しかも安いほうが常に得とは限りません。
初期費用だけを見るとバリア工法が安く見えます。ただしベイト工法は、設置したベイト剤を業者が定期的に点検・交換する仕組みなので、契約が続く限り管理料が毎年発生します。逆にバリア工法は、施工したときの薬剤の効き目が続く間は追加費用がかからない代わりに、効き目が切れたら面積単価で丸ごとやり直すことになります。
つまり両者の価格差は、「一度に払うか、毎年少しずつ払うか」の違いでもあります。見積書を比べるときは、初期費用の数字だけを横に並べるのではなく、同じ年数で払い終える金額に直してから比べてください。ベイト工法なら初期設置費に管理料を年数分足す、バリア工法なら施工費に保証切れ後の再施工費を足す、という計算です。
5年で切れる保証と、そのあとに来る再施工費
この記事でいちばん伝えたいのがここです。シロアリの費用は一度きりの支出ではなく、周期的に戻ってくる支出です。
保証年数の根拠は「薬剤の有効期間」にある
シロアリ防除業界の解説記事によると、防除薬剤を認定している公益社団法人日本しろあり対策協会は、認定薬剤の有効期間を5年と定めています。同協会の防除施工標準仕様書でも、防除施工を行った建物は建物の保存と維持管理の観点から5年を目途に再処理するという考え方が示されています。業者の保証が5年に揃っているのは、営業上の慣習ではなく、使う薬剤の効き目の長さに合わせているからです。
一方、ホウ酸系の薬剤など、10年の保証を設定できる工法もあると解説されています(防除会社の解説記事)。保証年数が長い工法は単価が上がることが多いので、年数と単価はセットで見る必要があります。
ベイト工法の「保証期間」は契約期間と同じ
ベイト工法では、契約が終わると設置したベイト剤を回収するため、契約期間がそのまま保証期間になります。契約期間は1年ごと、2年ごと、5年ごとが一般的だと解説されています。「保証5年」という言葉だけを見て同じ条件だと思うと、実際には毎年の管理料込みの契約なのか、薬剤処理の効き目に対する保証なのかがまったく違います。
保証は「再施工」か「損害賠償」か、種類で読む
保証書に書かれている内容は、大きく分けて次の二種類です。
- 再施工保証:保証期間内に再発した場合、無償でもう一度施工する
- 損害賠償を伴う保証:再発による建物の被害に対して、一定の範囲で賠償する
年数だけを見て「保証があるから安心」と決めるより、どちらの保証なのか、賠償があるなら上限額と対象範囲(木材だけか、内装や設備を含むか)を確認するほうが実質的です。再発時に「施工範囲外だった」と言われないよう、保証の対象になる範囲が施工した面積と一致しているかも見ておきます。
総額は「今回の施工費+次回の再施工費」で考える
保証が切れたあと、シロアリのリスクがゼロになるわけではありません。協会も、有効期間を過ぎたからといってすぐ被害が出るわけではないものの、確実に防ぐには再施工を勧めるという趣旨の説明をしています。つまり、5年ごとに同じ面積単価の工事が戻ってくる前提で予算を組むのが現実的です。
ここまで押さえると、比較の軸が変わります。「今回いくらか」ではなく、「5年あたりいくらか」です。安い単価でも保証が短ければ周期が早く回りますし、単価が高くても保証が長ければ一年あたりの負担は下がることがあります。見積書の隅にある保証年数は、実は金額欄と同じくらい価格に効いている情報です。
費用が変わる要因|効きかたの大きい順
① 1階床面積
面積単価で計算する以上、いちばん効くのは面積です。同じ工法でも、床面積が広ければそのまま比例して上がります。逆に言えば、自分の家の1階床面積を把握していれば、単価から総額の見当が先に立ちます。
② 予防か、被害が出てからの駆除か
被害が出ていない予防施工は、面積単価の薬剤処理だけで終わります。被害が出ていると、穿孔注入や蟻道処理といった数量課金の作業、さらに被害木材の交換という建築工事が乗ります。ここが総額の幅を大きく分ける分岐点で、放置期間が長いほど建築工事側の比重が増えます。
③ どちらの工法を選ぶか
前述のとおり、坪単価そのものに差があります。床下に入れない構造や、薬剤散布を避けたい事情があるとベイト工法が選択肢になり、初期費用と年ごとの管理料の設計が変わります。
④ 床下の条件(高さ・点検口・基礎の形)
床下が低く作業員が進めない、点検口がない、基礎が区画されていて移動できない——こうした条件があると、作業時間が伸びたり、点検口の新設という別作業が発生したりします。見積もり前の電話で「床下点検口がありますか」と聞いてくる業者は、この条件を分かっています。
⑤ 地域差
おうちの修繕ガイドによれば、人件費の差などから地域によって10〜20%程度の差が生じる場合があるとされています。都市部が高くなりやすい一方、シロアリの活動が活発な温暖な地域では施工件数が多く、相場が落ち着いていることもあります。
⑥ 依頼する時期
羽アリが飛ぶ春先は問い合わせが集中し、希望日が取りにくくなります。金額そのものが季節で大きく動くという確かな数字は見当たりませんでしたが、日程に余裕があるほど複数社の調査を落ち着いて受けられる、という意味では時期は効きます。
費用を抑える方法
① 相見積もりを、同じ条件に揃えて複数社から取る
シロアリで相見積もりが効くのは、単価そのものより「揃え方」です。面積(1階床面積の実測値)、工法、保証年数、保証の種類——この四点を揃えないと、安く見える見積書が実は保証なしだった、ということが起こります。各社に同じ条件を伝え、㎡単価または坪単価で書いてもらってください。
現地調査と見積もりを無料で行い、平米あたりの単価を最初から公開している専門業者なら、面積が確定した時点で総額の見当がつき、他社と並べやすくなります。自宅の床下がどうなっているかを確かめたいときは、PR業界最安級-シロアリ徹底駆除880円(税込)/平米から【株式会社キャッツ】
のように単価を明示している業者に無料の現地調査を申し込むと、1階床面積に基づく金額の目安まで一度に分かります。
② 面積と保証年数を自分の側で把握しておく
建築時の図面があれば1階床面積が分かります。前回の防除工事の保証書が残っていれば、施工日と薬剤名、保証の種類も分かります。この二つを手元に置いて話すだけで、見積もりの前提がぶれにくくなります。
③ 防除工事と補修工事を切り分けて見積もる
被害木材の交換や床の張り替えは、防除ではなく建築工事です。一式にまとめられていると、どちらが高いのかが見えません。項目を分けてもらえば、補修だけ別の業者に相談する、緊急性の低い部分は後回しにする、といった判断ができます。
④ 提案されたオプションの必要性を分けて聞く
換気扇や調湿材、防湿シートは、床下の湿気が高い家では意味があります。ただし駆除そのものに必須とは限りません。「これは駆除に必要なものですか、環境改善の提案ですか」と一言聞くだけで、見積総額が変わることがあります。
⑤ 被害が出る前の周期で動く
被害が出てからの工事には数量課金の作業と建築工事が加わります。保証が切れる時期に点検を入れておけば、面積単価の処理だけで済む可能性が高くなります。長い目で見ると、これがいちばん効く節約です。
業者を比較する軸
金額の欄以外に、見積書とその周辺で確認できることがあります。
① 単価の表示方法。㎡単価か坪単価かが明記され、施工面積が実測値で書かれているか。「一式」だけの見積書は、増額の余地がどこにあるか読めません。
② 保証の種類と範囲。年数ではなく、再施工保証なのか賠償を伴う保証なのか。対象範囲が施工面積と一致しているか。ベイト工法なら契約期間と管理料が明記されているか。
③ 点検の有無。保証期間中に定期点検があるか、点検が無償か。点検の記録が残る業者は、再発時のやり取りが早く済みます。
④ 施工者の資格。日本しろあり対策協会の防除施工標準仕様書では、防除施工は協会に登録されたしろあり防除施工士の資格を持つ者、またはそれと同等以上の能力を持つ者が行うこととされています。誰が施工するのかを確認してください。
⑤ 薬剤の情報。使用する薬剤名、有効期間、施工後の換気や入室のしかたを説明できるか。小さな子どもやペットがいる家では、事前の説明の丁寧さが判断材料になります。
⑥ 追加費用が発生する条件。点検口の新設、想定を超える箇所数、床下の障害物——どの条件で追加になるかを、契約前に書面で示せるか。
⑦ 自社施工か下請けかの区別。工程の途中で会社が変わると、保証の窓口も変わります。再発時に誰に連絡するのかを確認しておきます。
床下の「無料点検」に来た訪問業者には即決しない
自治体の消費生活センターには、突然訪問して床下を点検し、その場で高額な契約を結ばせる手口の相談が寄せられています。大阪府の消費生活相談のFAQでは、訪問販売に該当する場合、法に定める書面を受け取った日を含む8日以内であればクーリング・オフができると案内されています(特定商取引法)。その場で契約せず、写真と見積書を受け取って他社にも見てもらうのが安全です。
どの軸で比べるかが決まったら、あとは実際に床下を見てもらう段階です。創業からの実績が長く、現地調査と見積もりを無料で受け付けている専門業者なら、費用が発生する前に自宅の状態と概算を確認できます。単価と保証の中身をそろえて比べたい段階なら、PR業界最安級-シロアリ徹底駆除880円(税込)/平米から【株式会社キャッツ】
から調査を申し込み、他社の見積書と同じ項目で並べてみてください。
自分でできる範囲と、業者に任せる範囲
シロアリは、見つけた個体を市販の薬剤で処理しても解決しません。巣は土の中や木材の内部にあり、床下全体の土壌と木部を均一に処理する作業は、道具と資格の面で個人の手には余ります。実際、長野県のシロアリ専門会社の解説では、市販のシロアリ防除薬剤の有効期間は一般的に6ヶ月から1年程度で、専門業者が使う薬剤より効き目の続く期間が短いと説明されています。費用面でも、市販品を繰り返し買う支出は、面積単価の施工と比べて安く収まるとは限りません。
- 春先に羽アリが出た日付と場所を記録する(種類の判断材料になります)
- 基礎の表面や束石に、土でできた蟻道が付いていないか見る
- 床がきしむ、畳が沈むといった変化をメモしておく
- 床下点検口を開けて、湿気とカビのにおいを確かめる
これらを写真つきで残しておくと、現地調査のときに業者が範囲を絞りやすく、結果として見積もりの精度が上がります。判断が難しいのは、被害がどこまで広がっているかという点です。ここは床下に入って確認する領域なので、無理に潜らず専門業者に任せるほうが安全です。
よくある質問
Q.見積もりの面積は延床面積ですか、それとも1階の面積ですか
シロアリの薬剤処理は床下と土壌が対象なので、基準は1階床面積になるのが一般的だと解説されています。二階建てでも、施工の対象になるのは1階部分です。見積書の面積が延床面積になっている場合は、算定の根拠を確認してください。
Q.予防と駆除では料金が違いますか
面積単価の部分は同じ考え方ですが、被害が出ている場合は穿孔注入などの箇所単位の作業や、被害木材の交換という建築工事が加わります。この追加分が、総額の幅を大きくしている要因です。
Q.保証が切れたら必ず再施工しなければいけませんか
公益社団法人日本しろあり対策協会は、認定薬剤の有効期間を5年としたうえで、期間を過ぎてすぐ被害が出るわけではないが確実に防ぐには再施工を勧める、という説明をしています。義務ではありませんが、保証が切れる時期に点検を受け、状態を見てから判断するのが現実的です。
Q.被害が出ている部分だけを施工してもらえますか
部分施工に対応する業者もありますが、保証の対象が施工した範囲に限られるのが一般的です。未施工の部分から再発した場合は保証外になるため、部分施工を選ぶときは保証範囲の線引きを書面で確認してください。
Q.バリア工法とベイト工法はどちらが安く済みますか
初期費用だけを見ればバリア工法のほうが低い目安が示されていますが、ベイト工法は年ごとの管理料、バリア工法は保証切れ後の再施工費という形で、あとから費用が発生します。同じ年数で払い終える金額に直して比べるのが正確です。
まとめ
まとめ
シロアリの費用は1階床面積の面積単価で決まり、そこに箇所単位の作業と建築工事が乗ります。したがって比較の出発点は、見積書が「一式」ではなく㎡単価または坪単価と実測面積で書かれているかどうかです。次に見るのが保証で、年数よりも、再施工保証か賠償を伴う保証か、対象範囲が施工面積と一致しているかが効きます。そして薬剤の有効期間は無限ではないため、費用は5年ごとに戻ってくる支出として、今回の施工費と次回の再施工費を合わせて考えるのが実態に近い見方です。被害が出てからでは建築工事が加わり総額が跳ねるので、保証が切れる時期に点検を入れておくのが、いちばん確実な節約になります。
判断の軸が決まったら、あとは自宅の1階床面積で実際にいくらになるかを確かめる段階です。現地調査と見積もりを無料で受けられる専門業者なら、費用をかけずに床下の状態と概算を把握でき、施工後の定期点検まで含めて条件を比べられます。下のバナーから、平米あたりの単価と対応地域を確認したうえで、無料の現地調査を申し込めます。
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